18日の東京株式市場で日経平均株価は下落し、前日比1400円安の6万7700円台後半で推移した。中東情勢の不透明感と金利上昇が重荷となり、特に半導体関連銘柄が売られた。日銀の早期利上げ観測が長期金利の上昇を招き、半導体関連に逆風となっていると日経QUICKニュースが報じた。