専門家は、熊本地震を受けて、長野県内の木造住宅の耐震化の重要性を指摘しています。古い耐震基準の住宅のうち、耐震改修済みはわずか1割にとどまっています。専門家は、費用面でのためらいがあるとし、自治体の補助制度の活用や家具の固定といった、今すぐできる対策を呼びかけています。SBC信越放送が報じました。