海運大手3社（日本郵船、商船三井、川崎汽船）は、2027年3月期の純利益が燃料高騰の影響で前期比1～3割減になるとの見通しを発表しました。中東情勢の悪化による燃料油価格の上昇が業績の重しとなっています。各社はホルムズ海峡の正常化を前提としていますが、不透明な状況が続いています。（時事通信）