Ｇ７は３０日、エネルギー・財務相、中央銀行総裁によるオンライン会合を開催。イランへの攻撃に伴う原油価格高騰が世界経済に与える影響を議論し、共同声明を発表した。エネルギー価格の安定と供給確保のため「あらゆる必要な措置を講じる用意がある」と強調。日本からは赤沢経産相、片山財務相、植田日銀総裁が出席した。時事通信によると、中銀はインフレ動向を注視する。